PFドラッカー365の金言より 81

今朝は忙しくて6時から仕事をする羽目になり、ブログをする暇がありませんでした。そこで、今する次第です。

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企業などの人間組織では、データをとる行為は客観的でも中立的でもあり得ない。主観的な行為であって偏りをもたざるを得ない。しかも、それは対象を変えるのみならず、データをとる者自身を変える。
データにかかわる根本の問題は、いかにデータをとるかではなく、何のデータをとるかにある。

(コメント)
これは大学生の頃にゼミの加藤寛教授からも教えられました。データは必ずしも客観的ではないと・・・・・。
なぜならば、データを取られ出すと、その人達はそのデータの値を良くすれば評価されると理解します。従って、意識的に他の事柄よりも、そのデータの原因となる事柄を改善しようとします。その結果、「データを取る」という行為はデータを取られる人達の行動や価値観を変えてしまいます。そのため、今まで通りのデータではなく、意識して創り出された環境下でのデータが集まってしまいます。
この症状は、会社では顕著に表れます。どんなに社長が「売上高よりも利益額が重要だ」と言い続けても、賞与や昇給の査定のときに利益額ではなく売上高で従業員の優劣を判定していると、従業員は社長の本心は売上高にあり、口先だけで利益額が大事と言っているに過ぎないと考えて行動します。その結果、儲からないビジネスを売上高を確保するために行い続けてしまいます。
従って、「何のデータを集めるか」を決めることは「データ内容がどうであるか」よりも大事なことです。データをとるのは会社が価値ありと考えるものだけにした方が効果があがります。
また、そのためアンケート調査結果やマスコミが好評するデータを鵜呑みにしないことが大切です。
ゼミの加藤寛教授(経済政策専門)は「日本の新聞だけしか読まないのでは駄目だ。世界の新聞を色々と読むようにしなさい。英語が読めなければ、和訳されたものでも良いから・・・」とシキリに言われていました。
即ち、データはデータを取られる人達を変えてしまいますが、それを読む人も変えるので、偏ったガラパゴス的な情報だけを頼りにしてはいけないと警告されていたような気がします。